電線管サイズ早見表（内径・外径・占積率）

電線管サイズ早見表は、現場で使う電線管を管種ごとの表に分けて、呼び径・外径・厚さ・内径・管内断面積に加えて、その管に何 mm² まで電線を収められるかを占積率から逆算した値まで、計算せずにそのまま引ける表です。収録は鋼製3種（ねじなし E・薄鋼 C・厚鋼 G）、硬質塩化ビニル（VE）、合成樹脂製可とう（PF・CD）、および現場で使われる MFX・FEP・KLV・防水プリカの計10管種 91 サイズ。それぞれの表には、その管種を読むときに知らないと誤る点を注記として付けてあります。索引から目的の管種へ直接移動でき、呼び径や内径での並べ替え、列の表示切替に対応。数値はタップでコピー、管種をまたいで選んだ行は比較表に並べて CSV 書き出しと URL 共有ができます。登録不要・端末完結です。

呼び径の「16」「19」が何の寸法かは、管種で違う

電線管でいちばん事故が起きるのがここです。G16 の外径は 16mm ではなく 21.0mmで、E19 の内径は 19mm ではなく 16.7mmです。呼び径をそのまま寸法として使うと、貫通穴の径もボックスのノックアウトも合いません。

実務では「ねじなし・薄鋼は外径基準、厚鋼は内径基準」と説明されます。数値上はおおむねそのとおりで、C・E の呼び 19/25/31/39/51/63/75 は外径 19.1/25.4/31.8/38.1/50.8/63.5/76.2 の概数、G の呼び 16/22/28/36/42/54 は内径 16.4/21.9/28.3/36.9/42.8/54.0 の概数です。

C・E の呼びが奇数で並ぶ理由は、もとがインチ寸法だからです。3/4″＝19.05mm、1″＝25.40mm、1¼″＝31.75mm、2″＝50.80mm と、外径がインチをミリ換算した値そのものになっています。VE の呼び 16〜82 は厚鋼 G の呼称を借りたもので、内径とも外径とも一致しません（VE16 の外径は 22.0mm、内径は 18mm）。

管種を跨いだ読み替え表は JIS にも内線規程にもなく、メーカーのカタログにある外径比較表も資料によって対応が食い違います（外径の近さで並べるか、インチ呼称の一致で並べるかで G28 の相手が C31 になったり C25 になったりします）。本表が読み替えを提示していないのはこのためです。外径と内径の実数を並べてあるので、必要な寸法で直接比較してください。

JIS が規定しているのは外径と厚さで、内径ではない

鋼製電線管について JIS C 8305:2019 の表2〜表4 が定めているのは呼び・外径・厚さ・質量・有効ねじ部の長さで、内径の欄はありません。許容差も外径と質量にのみ規定があり、厚さは公称値です。市中の早見表に載っている内径はすべて次の導出値です。

本表が厚さの列を持っているのはこのためです。内径は検算できる値であるべきで、外径と厚さが並んでいれば読み手が確かめられます。実際この照合の過程で、当サイトが以前に持っていた厚鋼の内径 4 件（G70・G82・G92・G104）が JIS の外径・厚さと整合しないことが判明し、修正しました。内径だけを載せた表では、この種の誤りは誰にも検出できません。

硬質塩化ビニル管（VE）だけは事情が違い、JIS C 8430:2019 表2 に参考値として概略内径が載ります。ただしこれも 外径 − 2×厚さ とは一致しません。厚さの許容差が片側プラスのため、規格は中心厚さで内径を出しています。VE42 なら 48.0 − 2×(3.6 + 0.3) ＝ 40.2 で、表の値は 40 です。単純計算の 40.8 とは約 1mm ずれますが、規格側が正しいので本表は JIS の概略内径を採っています。

占積率 32% と 48% の分かれ目は、電線の本数ではない

「3本以上なら 32%、2本以下なら 48%」という説明を見かけますが、内線規程 3110-5（管の太さの選定）にそのような区分はありません。実際の切り分けは次のとおりで、判定軸は電線の太さが揃っているかと、引き替えが容易かどうかです。

つまり 48% は「太さが揃っていて引き替えが楽な場合の緩和」、32% が「太さが混在する場合の原則」です。同じ太さの電線を 5 本入れるなら 48% を使える場面があり、逆に 2 本でも太さが違えば 32% です。本数で覚えていると、どちらにも外します。

本表の「収容できる電線」列は、管内断面積にこの 32% と 48% を掛けた面積です。手元の電線の断面積の合計がこの値以下なら収まります。なお占積率は絶縁被覆を含む断面積で見ます。導体断面積（IV 5.5mm² の「5.5」）ではないので注意してください。実際の電線の仕上がり外径は 電線・ケーブル早見表で引けます。

ケーブルは占積率で選ばない ― 内径 1.5 倍のルール

ここも取り違えが多い箇所です。占積率を定めた 3110節は絶縁電線（IV・HIV など）を管に収める場合の規定で、VVF や CV といったケーブルは 3165節の管轄になります。ケーブルを管に収めるときの基準は占積率ではなく、内線規程 3165-1 ①【注1】の次のルールです。

本表の「ケーブル外接円」列は、これを管の側から見た値です。その管に通せるケーブル（または束ねたケーブル群）の外径の上限を、内径 ÷ 1.5 で示しています。2条以上をまとめて1本の管に入れる場合に「集合したときの外接円の直径」で見る根拠は、内線規程ではなく JIS C 3653:2004 箇条4.2 k)（電力用ケーブルの地中埋設の施工方法）にあります。

この 1.5 倍は高圧限定ではありません。3165節はケーブル配線一般の節で、低圧の VVF・CV でも管に収めるならこちらが適用されます。ただし条文には「防護管が短小で屈曲がなく、ケーブルの引き替えが容易なものは 1.5 倍未満でもよい」という緩和が付いています。また外接円径そのものの算定方法は規格に定めがなく、配置の取り方は施工側の判断になります。

PF管・CD管の内径が 2 種類あるのはなぜか

PF管・CD管には「内径」列と「最小内径」列があり、値が食い違います。PF16 なら内径 16mm に対し最小内径 15.2mm、PF54 では 54mm に対し 48.8mm と、大径ほど差が開きます。

これは誤記ではありません。JIS C 8411:2019 表5 が規定しているのは「◯◯以上」という最小内径で、製品が下回ってはならない下限値です。一方、各メーカーが仕様書に参考内径として載せているのは呼びと同じ数値で、こちらが実製品の寸法に近くなります。規格値は製品保証の下限であって、製品の実寸ではありません。本表は実務で使われる参考内径を「内径」列に置き、断面積と占積率もそちらで計算していますが、規格上の下限も併記して両方を確認できるようにしています。厳しく見たい場合は最小内径で検算してください。

なお外径は PF と CD で異なり（呼び14 なら PF 21.5mm・CD 19.0mm）、これはどちらも JIS の規定値です。PF管の外径がメーカーによって変わるという説明は正しくありません。最小内径は PF・CD で共通なので、収容できる電線の量は同じです。両者の違いは寸法ではなく施工条件にあります。

収録範囲と関連ツール

寸法の出典は管種ごとに異なり、表の「寸法の出典」列で確認できます。鋼製3種は JIS C 8305:2019、VE は JIS C 8430:2019、PF・CD は JIS C 8411:2019 です。MFX（ミラフレキ）・FEP（波付硬質合成樹脂管）・KLV・防水プリカの 4 管種には公開規格に寸法の定めがなく、メーカーカタログ値を収録しています。これらの外径は管種・メーカーで割れるため、推測で埋めず「—」としています。厚さの列も、JIS が厚さを規定している鋼製と VE にのみ値が入ります。

PF・CD の呼び 70・82 は JIS 本文に記載がある一方、メーカーの実製品を確認できていません。流通していない可能性があります。

• 電線管サイズ選定 — 電線の種類と本数から適合する管サイズを自動選定
• プルボックスサイズ選定 — 接続する管の外径と本数からボックス寸法を算定
• ケーブルラック占積率 — ラック配線側の占積率
• 電線・ケーブル早見表 — 収める側の仕上がり外径・許容電流
• 許容電流計算 — 同一管内の本数による電流減少係数

本表は規格・規程の値を参照しやすくまとめたもので、設計・施工の判断を代替するものではありません。内線規程は民間の自主規程であり、それ自体に法的強制力はありませんが、電力会社の検査における実務基準として機能します。最終的な管種・サイズの決定は、最新の規格原典と所轄の施工要領を確認のうえ、有資格者の判断で行ってください。